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投資の基本

暴落で資産はどれだけ減る? 金融危機と2022年を比べる

この記事は投資に関する一般的な情報です。元本割れの可能性があり、過去の実績や試算は将来の成果を保証しません。最終的な投資判断はご自身で行ってください。

暴落のニュースで「株価が半分近くになった」「翌年には上昇した」と聞くと、どの数字で自分の口座を想像すればよいか迷います。

ここでは、過去の年末高値からの下落、回復までの年数、暦年の成績を分けて見ます。下がるときの備えは、何%下がるかを当てるより、支払いのために安い日に売らずに済むかから考えます。

過去のデータは、次の急落の深さも、戻る日も教えてくれません。それでも、残高がどれほど動き得るか、何を準備できるかを考える材料になります。

目次
  1. 最大下落と一年の成績
  2. 2008年と2022年を比べる
  3. 下落時、家計からいくら出す?
  4. 急落の日に、決め直す順番を先に書いておこう
  5. 30%下落の家計を、二通りで試算する
  6. 暴落のグラフを読むときの目印

最大下落と一年の成績

高値から安値と、年末から翌年末

最大下落率は、期間中の高値からその後の安値まで、どれだけ落ちたかを測ります。年次リターンは、通常、一年の開始と終わりを結ぶ数字です。どちらを見ているかで、同じ危機でも印象が違います。

MSCIの公表資料では、MSCI ACWI Index の最大下落率は58.38%で、期間は2007年10月31日から2009年3月9日です。世界株式の指数も、広く分散しているという理由だけで、大きな下落を免れるわけではありません。

この58.38%は、MSCIの公表欄にある指数の数字です。個々の投資信託や日本円での家計の損失をそのまま示してはいません。別の通貨や期間の成績と並べるときは、定義を確認してください。

1年後にプラスでも、その年の何月に怖かったかは分からない

例えば、100から始まって春に65へ下がり、年末に105になったとします。年の最終成績は+5%ですが、春には年初に対して35%減っていました。

春に教育費を支払う予定なら、年末の105はその支払いを助けてくれません。逆に、その年に使わないお金なら、年末まで売らずに済む余地があります。年末の数字は、生活上の耐えやすさを全部表しません。

読者
年末がプラスなら、暴落はなかったということ?
YOU
途中で大きく下がっても、年末までに戻ることがあります。高値からの下げと年の成績を分けましょう。

97年の米国株。下落を含め、100はどう動いたか

米国株と米10年国債を1927年末=100とし、配当等を再投資した場合の年末推移。

  • 米国株(配当込み)
  • 米10年国債
97年の米国株。下落を含め、100はどう動いたか 各観測値は図の下のデータ表で確認できます。
米国株・2024年末
9,828倍
米10年国債・2024年末
71.6倍
  1. 1932年|世界恐慌
  2. 1974年|第一次石油危機
  3. 2002年|ITバブル崩壊
  4. 2008年|世界金融危機
  5. 2022年|2022年の株安
米ドル建て。年末水準のみ。対数目盛で等しい上下の幅は等しい倍率。1957年以前は同資料の接続された米国株系列。 NYU Stern|Damodaran年次系列 図を拡大 ↗
グラフの数値を見る(98行)
単位|1927年末=100(対数目盛)
時点 米国株(配当込み) 米10年国債
1927 100 100
1928 143.81 100.84
1929 131.87 105.08
1930 98.75 109.85
1931 55.46 107.03
1932 50.66 116.44
1933 75.99 118.61
1934 75.08 128.05
1935 110.18 133.77
1936 145.37 140.49
1937 93.99 142.43
1938 121.52 148.42
1939 120.18 154.97
1940 107.36 163.34
1941 93.65 160.04
1942 111.6 163.7
1943 139.57 167.78
1944 166.13 172.11
1945 225.63 178.65
1946 206.61 184.24
1947 217.35 185.93
1948 229.74 189.56
1949 271.79 198.39
1950 355.52 199.25
1951 439.71 198.65
1952 519.52 203.16
1953 513.23 211.57
1954 782.99 218.53
1955 1,038.24 215.6
1956 1,115.49 210.73
1957 998.81 225.06
1958 1,435.49 220.33
1959 1,608.61 214.49
1960 1,614.08 239.46
1961 2,044.06 244.39
1962 1,863.98 258.3
1963 2,285.43 262.64
1964 2,660.7 272.43
1965 2,990.62 274.4
1966 2,692.46 282.38
1967 3,333.26 277.92
1968 3,693.59 287.01
1969 3,389.24 272.63
1970 3,509.89 318.29
1971 4,009 349.45
1972 4,761.09 359.31
1973 4,079.78 372.46
1974 3,023.12 379.87
1975 4,141.67 393.58
1976 5,128.63 456.48
1977 4,770.65 462.37
1978 5,081.22 458.76
1979 6,022.26 461.84
1980 7,933.73 448.03
1981 7,560.84 484.76
1982 9,104.76 643.82
1983 11,138.77 664.42
1984 11,823.8 755.64
1985 15,517.56 949.92
1986 18,386.75 1,180.56
1987 19,455.03 1,122
1988 22,672.89 1,214.23
1989 29,810.31 1,429.03
1990 28,898.12 1,518.2
1991 37,634.02 1,745.93
1992 40,452.8 1,909.35
1993 44,485.95 2,180.67
1994 45,077.61 2,005.34
1995 61,846.48 2,476.2
1996 75,873.26 2,511.61
1997 100,987.32 2,761.26
1998 129,607.12 3,173.24
1999 156,682.05 2,911.45
2000 142,533.66 3,396.49
2001 125,643.42 3,585.68
2002 98,039.56 4,127.83
2003 125,843.58 4,143.52
2004 139,359.18 4,329.56
2005 146,090.23 4,453.82
2006 168,894.91 4,541.12
2007 178,150.36 5,004.76
2008 113,036.4 6,010.72
2009 142,358.04 5,342.33
2010 163,455.5 5,794.29
2011 166,888.07 6,723.69
2012 193,406.58 6,923.39
2013 255,586.8 6,293.36
2014 290,142.14 6,969.9
2015 294,146.1 7,059.11
2016 328,767.09 7,107.82
2017 399,813.66 7,306.84
2018 382,901.55 7,305.38
2019 502,405.12 8,009.61
2020 592,938.52 8,917.1
2021 761,748.12 8,522.97
2022 624,328.76 7,003.32
2023 787,028.83 7,275.05
2024 982,841.6 7,155.74

2008年と2022年を比べる

金融危機の年と、同時に下げた年

ニューヨーク大学のAswath Damodaran氏が公開する米国の年次リターンでは、2008年のS&P 500の配当込みリターンは−36.55%、10年米国債の系列は+20.10%でした。

一方、同じ資料の2022年は、S&P 500が−18.04%、10年米国債が−17.83%です。株式と債券を組み合わせたからといって、必ず一方が他方の値下がりを埋めるとは言えません。

左右にスクロールして比較

米国株と債券の成績は、危機ごとに違う
暦年米国株米10年国債株60%・債券40%米短期国債
1974年−25.90%+1.99%−14.74%+7.85%
2000年−9.03%+16.66%+1.25%+6.00%
2002年−21.97%+15.12%−7.13%+1.64%
2008年−36.55%+20.10%−13.89%+1.40%
2009年+25.94%−11.12%+11.12%+0.15%
2020年+18.02%+11.33%+15.34%+0.36%
2022年−18.04%−17.83%−17.96%+2.09%
2023年+26.06%+3.88%+17.19%+5.28%

Damodaran年次系列。米ドル。株は配当込み。株60%・米10年国債40%は1年の加重平均。

ここでの債券は、米国債の10年物の年次リターン系列です。円預金や個人向け国債、個別の10年米国債を満期まで持つ結果とは違います。米ドルベースの資料なので、日本から保有した場合の為替も入っていません。

反発率は、減ったあとの残高に掛かる

同じ資料で2009年のS&P 500は+25.94%でした。100が2008年の−36.55%で63.45になり、翌年+25.94%でも、約79.91です。反発したことと、高値へ戻ったことは別です。

下落率が50%なら、回復に必要な上昇率は100%です。下落が大きいほど、同じ金額を取り戻すための割合は大きくなります。値下がりを避け切れなくても、どれほど減ると困るかは先に考えられます。

高値からどれだけ沈んだ? 米国株と株・債券の組み合わせ

それぞれの過去の年末最高値を0%とし、翌年以降の年末に何%下回ったかを追う。

  • 米国株
  • 株60%・米10年国債40%
高値からどれだけ沈んだ? 米国株と株・債券の組み合わせ 各観測値は図の下のデータ表で確認できます。
米国株・最深
−64.8%
株60%・債券40%・最深
−40.1%
  1. 1932年|世界恐慌 −64.8%
  2. 1974年|第一次石油危機 −36.5%
  3. 2002年|ITバブル崩壊 −37.4%
  4. 2008年|世界金融危機 −36.6%
  5. 2022年|2022年の株安 −18%
年末の資産評価額から計算。株60%は各年初に比率を戻す仮定。日中・月中の最大下落とは観測頻度が異なります。 NYU Stern|Damodaran年次系列 図を拡大 ↗
グラフの数値を見る(98行)
単位|年末高値比(%)
時点 米国株 株60%・米10年国債40%
1927 0 0
1928 0 0
1929 −8.3 −3.3
1930 −31.34 −16.12
1931 −61.44 −39.04
1932 −64.77 −40.06
1933 −47.16 −21.64
1934 −47.79 −19.7
1935 −23.39 0
1936 0 0
1937 −35.34 −20.65
1938 −16.41 −5.38
1939 −17.33 −4.33
1940 −26.15 −8.39
1941 −35.58 −16.15
1942 −23.23 −5.74
1943 −3.99 0
1944 0 0
1945 0 0
1946 −8.43 −3.81
1947 −3.67 −0.45
1948 0 0
1949 0 0
1950 0 0
1951 0 0
1952 0 0
1953 −1.21 0
1954 0 0
1955 0 0
1956 0 0
1957 −10.46 −3.56
1958 0 0
1959 0 0
1960 0 0
1961 0 0
1962 −8.81 −3.01
1963 0 0
1964 0 0
1965 0 0
1966 −9.97 −4.82
1967 0 0
1968 0 0
1969 −8.24 −6.95
1970 −4.97 0
1971 0 0
1972 0 0
1973 −14.31 −7.12
1974 −36.5 −20.82
1975 −13.01 −2.09
1976 0 0
1977 −6.98 −3.67
1978 −0.92 −0.21
1979 0 0
1980 0 0
1981 −4.7 0
1982 0 0
1983 0 0
1984 0 0
1985 0 0
1986 0 0
1987 0 0
1988 0 0
1989 0 0
1990 −3.06 0
1991 0 0
1992 0 0
1993 0 0
1994 0 −2.42
1995 0 0
1996 0 0
1997 0 0
1998 0 0
1999 0 0
2000 −9.03 0
2001 −19.81 −4.88
2002 −37.43 −11.67
2003 −19.68 0
2004 −11.06 0
2005 −6.76 0
2006 0 0
2007 0 0
2008 −36.55 −13.89
2009 −20.09 −4.32
2010 −8.25 0
2011 −6.32 0
2012 0 0
2013 0 0
2014 0 0
2015 0 0
2016 0 0
2017 0 0
2018 −4.23 −2.55
2019 0 0
2020 0 0
2021 0 0
2022 −18.04 −17.96
2023 0 −3.85
2024 0 0

下落時、家計からいくら出す?

100万円の値動きと、100万円の支払いを分ける

長期資金100万円が30%下がると評価額は70万円です。生活の支払いを別の現金でまかなえるなら、すぐ売る必要はありません。逆に、その中から来月50万円を使うなら、回復を待てない部分が出ます。

退職後など、投資から引き出しを予定している人は、下落が来たときに売る量も見ておきます。価格が低いときに同じ円額を受け取るには、より多くの口数を売ることになります。

左右にスクロールして比較

相場が下がった直後に20万円必要になると
開始時の株式/現金株が−25%になった直後必要な売却支払い後の残高現金の残り
100万円/0万円75万円20万円55万円0万円
90万円/10万円78万円10万円58万円0万円
80万円/20万円80万円0万円60万円0万円
60万円/40万円85万円0万円65万円20万円
40万円/60万円90万円0万円70万円40万円

100万円を株と現金に配分し、下落直後に20万円支払う試算。現金を優先使用。税・費用なし。

毎月積み立てる人も、給料や事業収入が同時に減る可能性があります。株価を理由に積立を変更するかより先に、生活費と当面の資金繰りがどうなったかを見ましょう。

海外の値下がりを読むときは、円の値動きも加わる

海外資産がドルで20%下落し、1ドル150円が135円へ動くとします。円換算では、0.8に135÷150を掛けるので、当初の72%。円では28%下落した計算です。

反対に円安が進めば、ドルの下落を円換算で一部打ち消すことがあります。費用や税を省いた例です。為替ヘッジをする商品でも、効果や費用が商品で異なるため、目論見書を読みます。

読者
大きく反発したら、もう元に戻った?
YOU
上昇率は下落した後の残高にかかります。何ドル・何円まで戻ったかをそのまま比べましょう。

急落の日に、決め直す順番を先に書いておこう

価格を見る前に、次の支払いを見に行く

今月から数か月の支出と、使える現金の残高を書き出します。別の銀行の預金や、定期で引き出しに手続きが必要なものも分けます。次の日に売らねばならない金額が本当にあるのかを知るためです。

次に保有内容です。どの指数や商品が下がったのか、当初想定した地域や資産と一致するのかを読み返します。値段の変化と、商品の中身や目的の変化を一度に扱うと、何を変えるべきかが見えにくくなります。

予定した額をそのまま続ける、投資額を家計に合わせて下げる、売却が必要な支払いを探す。どれを検討しているのかを一つに絞ると、決める数字も減ります。

値下がりしただけで「買い増しの好機」と決めない

下がった日に追加投資したい場合でも、その金額に使う予定がないかを確認します。相場がさらに下がったり、収入が変わったりしても持っていられる金額が先です。

また、昔の危機で戻った指数と、いま買い増そうとしている個別株を同じものとして考えないようにします。世界株式と一社の株では、下落の原因も、立ち直る過程も異なります。

30%下落の家計を、二通りで試算する

値動きより先に、売った後の口数を見る

株の運用残高が100万円から70万円になった直後、生活費で20万円が必要になったとします。投資から20万円を出すと50万円が運用に残ります。その後に株価が約42.86%上がり、元の水準に戻っても、運用残高は約71.4万円です。

別に20万円の現金を用意していて、株を売らずに済めば、その同じ回復が起きたとき、投資部分は100万円に戻ります。説明用の計算で、回復が実際に起きると置いた条件です。最初に用意する現金には、その間の値上がりに参加しない面もあります。

投資部分を残したいなら、次に決めるのは支払いの優先順位です。必ず払う支出、時期を少し調整できる支出、後からでもよい支出。ここを整理しておけば、値下がりした当日に全額の売却を考えずに済みます。

年初に米国株60%と10年米国債40%を保有したと仮定すると、2008年は−13.89%、2022年は約−17.96%でした。年次リターンの加重平均です。株式と債券が一緒に下がると、株だけを見た年次成績からは分からない結果になります。

暴落のグラフを読むときの目印

急落のグラフを一枚見たら、最初に引き算をした基準日を探します。前年末を100と置いた図と、過去最高値を100と置いた図では、同じ線に見えても下落率が違います。前の高値を更新した時点があるなら、いつまで待ったかも分かります。

二つ目に、温度計のようにグラフを比べるだけでなく、安値の近くでいくら必要だったかを考えます。たとえば評価額が半分に近づいたときに家賃や介護費を出す必要があるなら、銀行の現金だけで何か月持つかが先です。

左右にスクロールして比較

ピーク年末から安値年末、元の水準を回復した年末まで
相場の区間起点底起点比回復年末起点から
世界恐慌19281932−64.8%19368年
1937年の景気後退期19361941−35.6%19448年
第一次石油危機19721974−36.5%19764年
ITバブル崩壊19992002−37.4%20067年
世界金融危機20072008−36.5%20125年
2022年の株安20212022−18.0%20232年

Damodaran年次の米国株(配当再投資、米ドル)。起点年末・底までの区間を指定し、以後最初に起点を上回る年末を探索。日次の最大下落・回復日ではない。

また、指数が以前の水準へ戻ったという話には、配当込みか、価格だけかが関わります。配当を生活費に使った人が、すべて再投資した指数と同じ速度で残高を戻せるとは限りません。通貨と費用の条件も同じように読みます。

年次成績は一年を短く表す便利な数字ですが、年の中で何度も上げ下げした様子は残りません。例えば年にプラスになっても、途中の数か月に失業や収入減が重なると、生活では効果が違います。

逆に、一日の値下がりが大きくても、すぐ次に同じ幅が続くと決まるわけではありません。短い数字を見たときは、長期の累積結果へそのまま何倍も引き伸ばさないようにします。

回復までの表は、配当を再投資した年末評価額で、起点の年末から初めてその水準を回復した年末までを数えています。配当を含まない価格指数を日次で追う場合とは回復年が変わります。

相場の急落でよくある質問

最大下落率と年間の下落率は同じですか?

違います。最大下落率は高値から安値を見ます。年間の成績は年の起点から終点までの数字です。

債券を持てば、株が下がったとき必ず上がりますか?

必ずではありません。同じ年に下がった例もあります。種類、期間、為替で結果は変わります。

暴落したらすぐ買い増すべきですか?

使う時期と家計の余裕を先に見ます。価格が下がったことだけで、底や将来の利益は分かりません。

いまの含み損は過去の最大下落と比較できますか?

起点が異なります。購入額に対する損益と、指数の高値からの下落は分けて考えてください。

大きな下落を経験したら投資をやめる方がいいですか?

取り崩す必要や家計の変化、保有比率を見ます。今後も持てる金額へ見直すことも選択肢です。

急落に備えるなら、先に支払いの現金を見ておこう

年次成績、最大下落、回復はそれぞれ別の数字です。相場の予測から生活費を決めず、まず何にいくら現金が要るかを用意しましょう。

次は長期投資と取り崩しの記事を読み、ご自身なら何か月・何年分を投資とは別に持つか考えてみてください。

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